https://security.srad.jp/story/19/09/18/2348248/
ミシガン大学の研究チームが、自動運転車のセンサーを騙すことで動作を混乱させるという手法を考案したという(CNET Japan、ミシガン大学の発表)。
記述の内容は、(一次)レーダーに対するジャミングにおける欺瞞手法を、LiDARに応用するようなもので、当然可能と思われる。(一次)レーダーでは、周波数ホッピングや直接スペクトラム拡散が対抗手段としてあるが、LiDARでそれを可能にするのは自由電子レーザーなどになり、当面量産自動車に載るような代物ではない。
この攻撃手法は、光を使った測距センサーであるLiDARの受光部に対し特定のパターンのレーザー光を照射するというもの。これによって、実在しない障害物をあたかも存在するかのように認識させることができるという。
自動運転車の大敵は「虫」だった
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2019/09/post-12963.php
<自動運転のカメラやセンサーを正常に稼働させるためには、「虫」への対策が必要だった......>
現在、IT企業や自動車大手が競って自動運転車を開発している。自動運転車は多数のカメラやセンサーを搭載し、それらで集めたデータを車上のコンピュータソフトウェアでリアルタイムで解析しながら走行する。
どんなに高度なソフトウェアを開発しても、カメラやセンサーが正確なデータを収集できなければ安全な運転は実現できない。
空気を噴射、さらに水を噴射
米Ford Motorで自動運転車技術チームを率いるヴェンキー・クリシュナン氏は9月4日、センサーを正常に稼働させるためのハードウェアでの取り組みをブログで紹介した。
同氏によると、自動運転車の大敵は「虫」だ。ソフトウェアの「バグ(虫)」も大敵だが、ここではリアルな「虫」。センサーにぶつかってつぶれる虫は、自動運転に必要なデータに深刻な影響を及ぼす。
そこで、クリシュナン氏のチームはルーフトップのセンサー群を固定するために取り付けるティアラ状の部品に虫対策のいくつかの機能を追加した。
まず、カメラのレンズに向かってティアラに開けた穴から空気を噴射し、レンズに虫がぶつからないよう「エアカーテン」を作るようにした。これでレンズにぶつかって命を落とす虫が減る。
それでもぶつかってくる虫の残骸でレンズが汚れるので、各レンズのそばに水を噴射するためのノズルを設置した。レンズの汚れを検知するソフトウェアのアルゴリズムを開発し、汚れるたびに、汚れたレンズだけを水で洗い流す。水洗後は、空気を噴射してすぐにレンズを乾かす。
クリシュナン氏のチームは、こうしたハードウェア関連の技術で50件以上の特許を取得した。ティアラは現在、デトロイトやピッツバーグでテスト中の同社の第3世代の自動運転車に取り付けられている。
「2020年に完全自動運転車100万台によるロボットタクシー事業を展開する」とイーロン・マスクCEOが豪語
https://gigazine.net/news/20190423-tesla-robotaxi-plan/
2019年度第1四半期の決算発表の2日前となる2019年4月22日、テスラは自動運転技術を投資家に説明するイベントを開催しました。その中でテスラは、自社開発のAIチップを搭載した自動運転車用ハードウェアの出荷が始まったことを公表。また、テスラのCEOであるイーロン・マスク氏は2020年に完全自動運転車によるロボットタクシーを100万台以上稼働させる事業計画を発表しました。
テスラはこれまでNVIDIA製の自動運転システムを採用していましたが、2018年に独自のAIチップを自社開発していることを明らかにしました。このAIチップはNVIDIA製のシステムを10倍上回る処理能力を持つと豪語しました。
このロボットタクシーサービスは、リース契約のテスラ車を、所有者が使っていない間に完全自動運転のロボットタクシーとして動作させ、配車サービスのUberと同じように、スマートフォンのアプリを使って呼びつけて利用するものとなるそうです。稼いだ運賃の25~30%はテスラに支払われ、残りの運賃は所有者に支払われるとのこと。
テスラの見積もりによると、1マイル(約1.6km)当たり0.65セント(約70円)を稼ぐことができ、ロボットタクシーが1年間に9万マイル(約14万4000km)を走ればおよそ3万ドル(約330万円)を稼ぐことができるとのこと。マスク氏は「テスラ車を1年間ロボットタクシーとして運用すればModel3を丸々1台買えるだけの価格が稼げる」と豪語。また、マスク氏は、万が一このロボットタクシーによって事故が起こった場合、リース契約した所有者ではなくテスラがすべての責任を負うことを明言しました