’16年4月14日と16日に発生した熊本地震から6年が過ぎた。熊本県と大分県を襲った最大M7.3の揺れなどにより4万3000棟超が全半壊、避難者は最大約20万人、276人もの死者を出した。熊本地震は活断層が動いた直下型の地震であったが、この6年で日本における直下型地震はさらに警戒が必要な状況になっている。 「鳥取から北陸・新潟、近畿、岐阜県、愛知県あたりで、熊本地震以上の直下型地震が起きる可能性がある」と警告するのは、立命館大学環太平洋文明研究センターの高橋学特任教授だ。 「今、京都や能登半島でM4程度の地震が続いています。この地震が巨大地震の前触れである恐れがあります。1891年に中部地方でM8.0という観測史上最大の直下型地震・濃尾地震が発生しています。この規模の地震が起こる可能性があるのです」 濃尾地震では福井市内から岐阜県を通って愛知県まで断層が割れ、死者は7273人に達した。岐阜県美濃地方では地表に断層が出現し、その段差は6ｍにもなった。樹木が崩れ落ち、周辺の山はことごとく裸山になったという。この時、岐阜市、大垣市、愛知県一宮市周辺の家屋倒壊率は8割を超えた。この規模の地震が都市部で起きれば大惨事になることは間違いない。 「濃尾地震が発生したメカニズムは、京都や能登半島で今起きている地震と同じです。日本列島は東北地方が太平洋プレートの力で西方向に押され、西南地方はフィリピン海プレートによって北のほうに押されています。そのため、日本列島というのはひらがなの『く』の字を反転した形になっているんですね。『く』の字に曲がりストレスが溜まりやすい具体的な地域というのが鳥取から北陸・新潟、近畿、岐阜、愛知あたり。ストレスが溜まりやすい地域に大きな力がかかっていることが京都や能登半島で地震が頻発する現象となっている」と高橋氏は見ている。 「’11年の東北地方太平洋沖地震以来、太平洋プレートの動きが活発化しています。そして太平洋プレートの動きにつられてフィリピン海プレートも活発に動いている。フィリピン海プレートは地球規模でみると小さなプレートで、背後にある巨大な太平洋プレートに押されて動いているんですね。この2つのプレートの動きの活発化によって、京都や能登半島で地震が頻発している訳ですが、濃尾地震のような巨大地震という形で一気にストレスが解消されるかもしれない」 とくに名古屋市は十分警戒したほうがいいという。 「濃尾地震で動いたことがはっきりわかっている断層は岐阜や一宮あたりまでなのです。そこから南ははっきりわかっていない。おそらくあまり動いていない。名古屋市内には濃尾地震の延長線上のまだ動いていない断層があります。堀川断層というもので、名古屋城の西側から熱田神宮の西側へと続きます。ここが大きく動けば地盤の弱い名古屋城から西側の地域は壊滅的な状況となります」 太平洋プレートの動きが活発化すると、日本列島全体にも様々なひずみが蓄積する。リスクが高まるのは内陸の直下型地震だけではない。 「南海トラフのような海溝型の地震も警戒せねばなりません。’44年、’46年に海溝型の東南海、南海地震が発生しましたが、その前後に直下型の巨大地震が来ているのです。’43年には鳥取地震（M7.2）、’45年には三河地震（M6.8）、’48年には福井地震（M7.1）と、日本列島を襲っています」 今、頻発している地震を侮ってはいけない。巨大直下型地震、そして相模トラフから南海トラフ、琉球海溝までが一連で動くM9を超えるような超巨大海溝型地震に繋がる可能性があるからだ。

インフラ崩壊、国家破綻、医療崩壊、更には誅獄狂惨盗の弾圧…窮地に立たされる我が国

いまこそ渾身のメッシ咆哮の精神で「陽はまた昇る」を信じるべし